今、住宅の断熱性や省エネ性能を上げ、太陽光発電などを行いエネルギーをつくることで、消費エネルギーをゼロ以下にする「ZEH住宅」の人気が高まっています。
注文住宅を購入する際に、ZEH住宅を検討している方も多いのではないでしょうか。
ここでは、ZEH住宅のメリット・デメリットや、気になるZEH住宅の補助金の額、補助金を貰うための条件をご説明します。
目次
ZEH住宅のメリット・デメリット
それでは、最初にZEH住宅のメリット・デメリットを見ていきましょう。
メリット1：ランニングコストが低い
ZEH住宅にすることの最大のメリットは、光熱費を抑えることができる点です。季節や使用条件等にもよりますが、一般的な住宅と比較すると光熱費が格段に安くなると言えます。
また太陽光発電の設置規模によっては、売電により利益が出る可能性もあります。
メリット2：補助金が出る
ZEH住宅の場合、一定の条件をクリアすることで、補助金が出ます。住宅ローンを組み、注文住宅を購入する方にとっては、支払いに回すことができるため、大きなメリットと言えます。
メリット3：快適な暮らしができる
ZEH住宅は、高断熱・高気密が特徴の住宅です。つまり、季節を問わず一定の気温をキープすることができます。
また、浴室やトイレ、廊下、2階、ロフトなど、場所を問わず、建物全体が快適な温度となるため、冬場のヒートショックが防止できるメリットもあります。
デメリット1：初期投資が高い
メリットでもある、高断熱・高気密・発電装置有りの住宅を建てるためには、一定以上の初期投資が必要となります。
そのため、予算オーバーとなる可能性も少なくありません。
補助金の給付はありますが、全てを賄えるわけではありません。そのため高額の住宅ローンを組むことに抵抗を感じる方もいます。
デメリット2：窓の大きさなどに制限がある
ZEH住宅の基準を満たすために、特に重要視されるのが断熱性と機密性です。
そのため、方位や周辺環境によっては、大きな窓を取り付けることで断熱性や機密性が下がることを理由に、窓の大きさに制限がかかる可能性があります。
注文住宅と土地を同時購入する場合は、検討の余地がありますが、すでに土地を購入済みの方は、注意が必要です。
ZEHの補助金の金額はいくら？
平成29年度のZEHの補助金の金額は、一戸あたり75万円です。地域や家の大きさは問われないため、一律となっています。
また、ZEHに蓄電システムを導入する場合は、別途補助金が支給されます。
蓄電容量1kWhあたり4万円、ただし、補助金の上限は補助対象経費の3分の1または40万円の少ない方となりますのでご注意ください。
さらに、蓄電システムに対する補助金のため、工事費とは無関係となっています。
ちなみにZEHの補助金に関しては、経済産業省が行なっているZEH普及加速事業の一貫です。そのため、毎年の予算枠等によって、補助金の金額は変動する可能性が高いです。
平成30年度、31年度のZEHの補助金の金額がいくらになるのかを知りたい場合は、早めの情報収集が重要と言えます。
ZEHで補助金を貰う条件とは？
いくら高気密・高断熱のZEH住宅を建てたとしても、条件を満たしていなければ補助金を貰うことはできません。
「貰えると思っていたのに、貰えなかった！」という、うっかりミスを防ぐため、ZEHで補助金を貰うための条件についてご説明します。
ZEH認定ビルダーが設計建築、販売している
ZEH住宅であれば、どの会社が建てても構わないと思っていませんか？
実は、それは大きな誤解です。補助金を貰うためにはSIIが認定したZEH住宅であることが必要です。
SIIとは、正式名称「一般社団法人 環境共創イニシアチブ（Sustainable open Innovation Initiative）」の団体名の略です。来の環境やエネルギーのことを考え、ZEH住宅の普及に努めている団体だと考えてください。
そしてSIIがハウスメーカーや工務店の技術等を審査し、問題なく建築が可能だと判断した会社を「ZEH認定ビルダー」に登録します。
ZEH住宅に関する補助金は、元は国のお金ですが、まずは一旦SIIに入ります。そして書類等を確認し、問題ないと判断された場合、補助金が支払われる仕組みです。
一見、手間がかかりそうに思える方法ですが、実は結果的に、注文住宅を購入する側にもメリットをもたらしてくれます。
ZEH住宅は、費用さえかければどのメーカーであっても建築することは可能です。
しかし、経験が浅い会社に依頼した場合「理想のデザインと違う」「ZEH住宅を希望したら、予算から大きくはみ出てしまった」等のトラブルが起きる可能性が高くなります。
また、一般的な住宅をオプションでZEH仕様に変更するよりも、ZEH認定ビルダーの元でZEH住宅を建てる方が、時間、お金共に効率的に使うことが可能です。
あくまで住宅であることが前提
補助金の申請をするためには、住宅であることが前提です。申請する人が、常時住んでいることを証明するため、住民票の確認も行われます。
また、賃貸住宅や集合住宅も補助金の対象外となりますのでご注意ください。
ただし、住宅の一部に申請者が住む場合は、住宅部分に限り申請が可能です。
まとめ
徐々に認知度が高まっているZEH住宅ですが、メリット・デメリットを知った上で選ぶことが大切です。
特に補助金を貰いたい場合は、必ずZEH認定ビルダーに依頼する必要があります。
ZEH住宅の施工経験の有無や、認定業者であるかどうかを確認した上で、契約に進むことをおすすめします。
●こちらもご参考下さい。
→長期優良住宅のメリットデメリットは？坪単価UPと補助金いくら？！
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